DirectCloudとは？機能や料金、評判をわかりやすく徹底解説

ビジネスの現場でクラウドストレージの活用が当たり前になる中、「DirectCloud（ダイレクトクラウド）」というサービス名を耳にする機会が増えたのではないでしょうか。

「DirectCloudってどんなサービス？」
「他のクラウドストレージと何が違うの？」
「自社のセキュリティ要件を満たせるか知りたい」

この記事では、このような疑問をお持ちの方向けに、法人向けクラウドストレージ「DirectCloud」の基本情報から、具体的な機能、料金プラン、そして実際の利用者からの評判まで、わかりやすく徹底解説します。

さらに、ファイル共有だけでなく電子帳簿保存法（電帳法）への対応も視野に入れている方のために、最適なソリューションも合わせてご紹介します。自社に最適なクラウドサービスの選定に、ぜひ本記事をお役立てください。

DirectCloud（ダイレクトクラウド）とは？

DirectCloud（ダイレクトクラウド）とは、株式会社ダイレクトクラウドが提供する、法人利用に特化したクラウドストレージサービスです。単なるファイルの保管・共有だけでなく、企業の厳しいセキュリティ要件に応える高度な管理機能と、ビジネスを円滑に進めるための多彩な機能を搭載しているのが大きな特徴です。

国内で開発・提供されているため、サポート体制が充実しており、日本のビジネス環境に合わせたきめ細やかなサービスが期待できます。多くの企業で、ファイルサーバーからの移行先や、テレワーク環境における安全なファイル共有基盤として導入が進んでいます。

DirectCloudの基本情報

まずはサービスの基本情報を確認しておきましょう。

DirectCloudの主な機能

DirectCloudが多くの企業に選ばれる理由は、その多機能性にあります。ここでは、ビジネスシーンで特に役立つ主な機能を5つのカテゴリーに分けて解説します。

1. ファイル共有・送受信機能

クラウドストレージの基本となる機能です。DirectCloudでは、安全かつ効率的にファイル共有を行うための機能が充実しています。

• ファイル共有リンク：特定のファイルやフォルダへのアクセスリンクを作成できます。パスワード設定、ダウンロード回数、有効期限などを細かく設定できるため、安全なファイル共有が可能です。
• ゲスト招待：取引先など、社外のユーザーを特定のフォルダにゲストとして招待できます。プロジェクト単位での共同作業がスムーズになります。
• DirectCloud-BOX：PCに専用クライアントソフトをインストールすることで、ローカルPCのフォルダと同じ感覚でクラウド上のファイルにアクセスできます。オフラインでの作業も可能です。

2. 高度なセキュリティ機能

法人向けサービスとして、DirectCloudはセキュリティを最重要視しています。情報漏洩リスクを最小限に抑えるための機能が豊富に用意されています。

• アクセスレベル設定：フォルダやファイルごとに「閲覧のみ」「上書き保存可」「削除可」など、7段階の細かいアクセス権限を設定できます。役職や部署に応じた柔軟な管理が実現します。
• IPアドレス制限・デバイス認証：許可されたIPアドレスやデバイスからのみアクセスを許可することで、不正アクセスを物理的にブロックします。
• 監査ログ：「いつ」「誰が」「どのファイルに」「何をしたか」といった操作履歴をすべて記録します。万が一の際の追跡調査や、内部不正の抑止力として機能します。
• ウイルスチェック：アップロードされるすべてのファイルを自動でスキャンし、マルウェアの侵入を防ぎます。

3. 文書管理・プレビュー機能

単にファイルを置くだけでなく、文書を効率的に管理するための機能も搭載しています。

• バージョン管理：ファイルが更新されるたびに、自動でバージョンが保存されます。誤って上書きしてしまった場合でも、簡単に過去のバージョンに復元できます。
• 多彩なプレビュー機能：Microsoft Officeファイル（Word, Excel, PowerPoint）やPDF、画像ファイルなどを、専用ソフトなしでブラウザ上で直接プレビューできます。
• 全文検索：ファイル名だけでなく、ファイルの中身（テキスト情報）まで含めて検索できます。膨大なデータの中から目的の文書を素早く見つけ出すことが可能です。

4. ユーザー・デバイス管理機能

企業の管理者にとって、ユーザーやデバイスの管理は重要な業務です。DirectCloudは管理者の負担を軽減する機能を提供します。

• ユーザー管理：部署や役職ごとにグループを作成し、一括でアクセス権限を設定できます。人事異動の際の権限変更も簡単です。
• デバイス管理：スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスからのアクセスを管理できます。紛失・盗難時には、遠隔でデバイス内のデータを消去する「リモートワイプ」も可能です。

5. 豊富なオプション機能

標準機能に加えて、企業のニーズに合わせて様々なオプションを追加できます。

• DirectCloud-SHIELD：ファイルに強力な暗号化（DRM）を施し、許可されたユーザー以外はファイルを開けなくします。ファイルが外部に流出しても、中身を見られることはありません。
• 文書レビュー：契約書や稟議書などの回覧・承認プロセスをクラウド上で完結できるワークフロー機能です。

DirectCloudの料金プラン

DirectCloudは、企業の規模や用途に応じて選べる複数の料金プランを提供しています。ここでは主要な4つのプランを比較表にまとめました。

※料金は契約内容やオプションによって変動する可能性があるため、最新の情報は公式サイトでご確認ください。

プラン選びのポイント

• Standardプラン：利用者数が100名以下で、まずはコストを抑えて始めたい企業におすすめです。
• Businessプラン：利用者数が多い企業や、今後従業員が増える可能性がある企業に最適です。ユーザー数を気にせず利用できるため、コスト管理がしやすくなります。
• Premium / Enterpriseプラン：上場企業や金融機関など、極めて高いレベルのセキュリティやガバナンスが求められる企業向けのプランです。

DirectCloudのメリットとデメリット

多機能なDirectCloudですが、導入を検討する上ではメリットとデメリットの両方を理解しておくことが重要です。

DirectCloudのメリット

1. ユーザー数無制限プランのコストパフォーマンス
   Businessプラン以上ではユーザー数が無制限になります。従業員数の多い企業にとっては、1ユーザーあたりのコストを大幅に抑えることができ、非常に大きなメリットとなります。
2. 国産サービスならではの強固なセキュリティとサポート
   国内のデータセンターでデータを管理しており、開発からサポートまで一貫して国内で提供されています。日本語でのきめ細やかなサポートはもちろん、日本の商習慣や法規制に合わせた機能改善が期待できます。
3. 詳細なアクセス権限と管理機能
   7段階のアクセスレベル設定やIPアドレス制限、監査ログ機能など、企業の内部統制や情報セキュリティポリシーに柔軟に対応できる管理機能が強みです。
4. ゲスト招待機能による社外との連携のしやすさ
   社外の協力会社やクライアントとの共同プロジェクトも、ゲスト招待機能を使えば安全かつスムーズに進められます。招待されたゲストは指定されたフォルダ以外にはアクセスできないため、セキュリティも万全です。

DirectCloudのデメリット

1. 個人利用や小規模利用には向かない
   DirectCloudは法人向けに設計されており、最低料金も月額30,000円からとなっています。そのため、個人事業主や数名規模の企業にとっては、コスト面でハードルが高いと感じる場合があります。
2. 多機能ゆえの操作の複雑さ
   豊富な機能はメリットである一方、ITに不慣れなユーザーにとっては、全ての機能を使いこなすのが難しいと感じる可能性があります。導入時には、社内での操作研修やマニュアル作成といったサポートが必要になるかもしれません。

DirectCloudの評判・口コミ

実際にDirectCloudを利用しているユーザーからはどのような声が上がっているのでしょうか。良い評判と悪い評判の両方を見ていきましょう。

良い評判・口コミ

「ユーザー数無制限プランのおかげで、社員やアルバイトの増減を気にせずアカウントを発行できるのがありがたい。ID管理のストレスから解放されました。」（情報通信業・500名）

「以前利用していた海外製のクラウドストレージと比べて、サポートの対応が早く丁寧。電話で直接質問できるので、問題解決までの時間が短縮されました。」（製造業・200名）

「監査ログ機能が充実しているので、誰がいつファイルにアクセスしたか一目瞭然。セキュリティインシデントの抑止力になっていると感じます。」（建設業・300名）

気になる評判・口コミ

「機能が豊富なのは良いが、管理者画面の設定項目が多くて少し戸惑った。もう少し直感的に操作できると嬉しい。」（サービス業・150名）

「スマホアプリの動作が時々不安定になることがある。今後のアップデートに期待したい。」（卸売業・80名）

総じて、コストパフォーマンスの高さやセキュリティ機能、サポート体制については高い評価が集まっています。一方で、多機能さゆえの操作性については、慣れが必要という声も見受けられました。

【比較】DirectCloudはどんな企業におすすめ？

これまでの機能や評判を踏まえると、DirectCloudは以下のようなニーズを持つ企業に特におすすめです。

• 従業員数が100名以上、または今後増える見込みのある企業
• ファイルサーバーからの移行を検討しており、同等以上のセキュリティを求めている企業
• 「誰が・いつ・何をしたか」を正確に把握できる監査ログ機能を重視する企業
• 社外の取引先との大容量ファイルのやり取りや共同作業が多い企業
• 手厚い日本語サポートを必要とする企業

特に、ユーザー数の増減が激しい、あるいは全社員にアカウントを付与したい企業にとって、ユーザー数無制限プランは非常に魅力的な選択肢となるでしょう。

DirectCloudで電帳法対応は可能？より最適な選択肢とは

DirectCloudは高機能なファイル管理システムですが、請求書や領収書といった国税関係書類を電子保存する「電子帳簿保存法（電帳法）」への対応を主目的とする場合、注意が必要です。

電帳法では、単にファイルを保存するだけでなく、

• タイムスタンプの付与などによる「真実性の確保」
• 「取引年月日・取引金額・取引先」で検索できる「可視性の確保」

といった厳密な要件が定められています。DirectCloudでもオプションや運用次第で対応は不可能ではありませんが、これらの要件を満たすためには複雑な設定や手動での作業が必要になる場合があります。

もし、貴社が電帳法への対応を最優先課題と考えているのであれば、最初から電帳法に特化したシステムの導入が最も確実で効率的です。

電帳法対応なら「システムスペシウム」がおすすめ

そこでおすすめしたいのが、電帳法対応クラウド文書管理システム「スペシウム」です。

スペシウムは、請求書や領収書などの国税関係書類を、電帳法の要件を満たした形で簡単に保存・管理することに特化したサービスです。

＜スペシウムの主な特徴＞

• JIIMA認証を取得：公益社団法人日本文書情報マネジメント協会（JIIMA）の「電帳法スキャナ保存ソフト法的要件認証」「電子取引ソフト法的要件認証」を取得。法的な要件を確実に満たしているため、安心して利用できます。
• シンプルな操作性：電帳法対応に必要な機能に絞り込んでいるため、誰でも直感的に操作できます。書類をアップロードするだけで、必要な情報が自動で読み取られます。
• 検索機能の充実：「取引年月日」「取引金額」「取引先」といった電帳法の検索要件に標準で対応。税務調査の際にも、必要な書類を即座に提示できます。
• リーズナブルな価格：多機能なストレージサービスと比較して、導入しやすい価格設定も魅力です。

DirectCloudのような汎用的なクラウドストレージと、スペシウムのような特化型システムを組み合わせることで、より効率的でセキュアな文書管理体制を構築できます。

例えば、

• 社内の一般的な資料共有 → DirectCloud
• 請求書・領収書などの経理書類 → スペシウム

といった使い分けが理想的です。電帳法対応にお悩みの方は、ぜひ一度「スペシウム」の導入をご検討ください。

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まとめ

本記事では、法人向けクラウドストレージ「DirectCloud（ダイレクトクラウド）」について、その機能、料金、評判などを網羅的に解説しました。

【本記事のポイント】

• DirectCloudは、セキュリティと管理機能に優れた法人向けの国産クラウドストレージ。
• Businessプラン以上はユーザー数無制限で、大規模な組織ほどコストメリットが大きい。
• 詳細なアクセス権限設定や監査ログ機能により、高度な内部統制を実現できる。
• 一方で、電帳法のような特定の法的要件への対応を主目的とする場合は、「スペシウム」のような特化型システムの導入がより効率的かつ確実。

DirectCloudは、多くの企業にとってファイルサーバーに代わる強力な選択肢となり得ます。自社の課題や規模、そして将来的な文書管理の在り方を見据えながら、最適なサービスを選定することが重要です。本記事が、その一助となれば幸いです。